• 予算と定員
  • 平成１０年度（１９９８年度）
  • 平成　９年度（１９９７年度）
  • 平成　８年度（１９９６年度）
  • 平成　７年度（１９９５年度）
  • 平成　６年度（１９９４年度）
• 敷地および建物、全景写真

平成１０年度（１９９８年度）

予　算

職 員

平成　９年度（１９９７年度）

予　算（単位：千円）

研究予算総額 ;	941,286
庁費・経常研究 ;	343,488
鉱工業特別研究 ;	142,547
産業科学技術 ;	140,292
エネルギー・環境技術 ;	123,397
重要地域技術 ;	61,903
官民連帯共同研究 ;	50,295
国際産業技術研究事業 ;	30,783
公害防止技術 ;	30,557
原子力平和利用 ;	11,983
中小企業対策 ;	6,041

職員

研究職：１７１人

行政職：　４７人

平成　８年度（１９９６年度）

予　算（単位：千円）

研究予算総額 ;	874,206
庁費・経常研究 ;	321,097
産業科学技術 ;	149,382
エネルギー・環境技術 ;	125,866
鉱工業特別研究 ;	120,770
重要地域技術 ;	69,540
原子力平和利用 ;	24,815
官民連帯共同研究 ;	22,500
公害防止技術 ;	11,668
国際産業技術研究事業 ;	11,367
生体機能応用型技術 ;	6,487
中小企業対策 ;	5,934
先導的一般地域技術 ;	4,780

職員

研究職：１７２人

行政職：　４８人

平成　７年度（１９９５年度）

予　算（単位：千円）

研究予算総額 ;	955,010
庁費・経常研究 ;	313,078
産業科学技術 ;	163,985
鉱工業特別研究 ;	120,770
エネルギー・環境技術 ;	104,954
重要地域技術 ;	86,397
原子力平和利用 ;	34,192
科学技術振興調整費 ;	30,605
地球環境研究総合推進費 ;	29,044
国際共同研究等 ;	21,234
官民連帯共同研究 ;	19,119
中小企業対策 ;	13,169
公害防止技術 ;	12,913
生体機能応用型技術 ;	5,550

職員

研究職：１７１人

行政職：　５１人

平成　６年度（１９９４年度）

予　算（単位：千円）

研究予算総額；	880,963
庁費・経常研究；	311,912
産業科学技術；	136,580
特別研究；	119,182
重要地域技術；	90,566
エネルギー・環境技術；	78,360
科学技術振興調整費；	57,592
原子力平和利用；	25,948
研究設備整備費；	23,000
国際共同研究；	12,970
公害防止技術；	12,743
中小企業対策；	6,177
生体機能応用型技術；	5,933

職員

研究職：１７３人

行政職：　５２人

敷地および建物

全景写真

本所（名古屋市北区平手町）　　　　



瀬戸分室（瀬戸市西茨町）