National Institute of Advanced Industrial Science and Technology (AIST) This page is a page of the former research institute. We stopped updating on March 31.2001.
E-mail to webmaster (Japanese) E-mail to webmaster (English)

Ecomaterial Laboratory


(Ver. 96/08/30-test)
English version is here.



環境技術研究室における研究の概要


地球環境問題は人類の生存を脅かすほどの大きな問題となっており、今や世界の最重要課題となっている。融合材料部環境技術研究室では、この地球環境問題の解決に向けて、環境保全技術及び環境保全材料の研究、特に、

  1. 地球温暖化対策技術
  2. 水質汚染・生活環境対策技術
  3. 酸性雨対策技術
  4. 環境放射線計測・応用技術
の研究を行っている。環境保全材料として代表的なものは各種の触媒や光触媒である。これらはミクロな粒子から構成され、メソ細孔とマクロ細孔を持つ典型的なメソスコピック材料である。このようなメソスコピック材料の環境保全への適用の研究や環境保全技術の研究を行うことにより、地球規模での環境問題の解決を目指している。

STAFF
垰田博史 (Chief)
E-mail.taoda@nirin.go.jp

湊  進 (Senior Researcher)

松田秀晴 (Senior Researcher)

伊勢田耕三 (Senior Researcher)
E-mail.iseda@nirin.go.jp

野浪 亨 (Senior Researcher)

山本哲夫 (Senior Researcher)

深谷光春 (Senior Researcher)
E-mail.mfukaya@nirin.go.jp

渡辺栄次 (Senior Researcher)
E-mail.watanabe@nirin.go.jp


RECENT RESEARCH ACTIVITES

  1. 地球温暖化対策技術では、安価で硫黄化合物に被毒されず、耐久性に優れた金属カルコゲナイドなどのCO2還元用触媒の研究を行っている。硫黄欠陥を持った硫化モリブデン及び硫化タングステンを調製し、それを用いることにより、CO2のCOへの選択的で効率的な還元に成功している。さらに、このように特異な三次元構造を持った物質を調製したり、構造欠陥を積極的に利用することにより、新たな機能を持った高性能触媒、新しい機能性材料の開発を行っている。

  2. 水質汚染・生活環境対策技術では、光触媒の開発とそれを用いた水処理技術の研究を行うと共に光触媒の応用として悪臭除去・脱臭、抗菌、抗カビ、MRSA対策などの研究を行っている。

    光触媒は半導体に光を照射することによって生ずる正孔と電子による強い酸化還元作用を利用して水の分解による水素の生成や、CO2からのメタンやアルコールの合成、有機物の分解など、色々な反応を行わせるものである。これまで、粉末光触媒を用いた研究が行われていたが、生成物と光触媒の分離が必要で、しかも非常に困難であった。そこで、濾過などの分離操作が不要で連続的に処理できる膜状光触媒の開発を行い、ゾルゲル法によって耐久性に優れた透明なTiO2膜状光触媒を調製することができた。この膜状光触媒は20nm程の微粒子がくっついて多孔質膜を形成しており、それが高活性をもたらしている。このような手法を発展させて、上述のような特異な構造を持たせたり、複数の半導体などをうまく組み合わせることによって、新たな機能を持った高性能の光触媒や新材料の開発、新型の太陽電池などの開発を行っている。さらに、アンモニア態窒素除去材料の研究や、電気浸透・電気泳動による水質汚濁改善技術及びその応用(地下水の移動制御技術、放射性廃棄物の地中保管)についても研究を行っている。

  3. 酸性雨対策技術では、酸性雨の植物の根に対する生育阻害プロセスや植物のNOxやSOxなどの臨界負荷量を解明すると共に酸性雨の被害を受けた植物の再生の研究を行っている。

  4. 環境放射線計測・応用技術では、環境放射線の計測(地殻からのγ線や居住環境でのγ線や宇宙線)及び環境放射線を利用した応用技術、例えば、環境放射線を利用した構造物の非破壊的構造解明や、環境放射能をトレーサーとして利用した地殻構造変転の解明、表土流出のモニタリングや評価、土壌の生成・移動・消失のモニタリングなどの研究を行っている。


MfMSD.HPstuff@MfMSD.nirin.go.jp


融合部へ  名工研へ